手取り14万円の年収はいくら？リアルな額面と総支給額の内訳を徹底解説！

当ブログは、一人暮らし手取り１４万円でお金が貯まらない「ともき」の悩みを、手取り１４万円で貯金７桁を達成したベテラン「ぽんちゃん」が解決するブログです！

　

本記事では「手取り14万円の年収はいくらなのか知りたい、手取り14万円の給料内訳を知りたい、手取り14万円生活から抜け出したい」という方に向けて書いております。

この記事を見れば、「手取り14万円の年収と総支給額、手取り14万円の給料明細内訳、収入を増やすおすすめ方法」を知ることができると思います。

もともとはお金を貯めることが出来なかった私ですが、「貯金術を学び、投資や資産運用についての本を読み漁って勉強した」この方法を利用することで、圧倒的に楽して貯金ができるようになりました。

生活に困窮していた私を救ってくれたこの貯金術に感謝しつつ、この記事を執筆しましたので、ぜひ最後までご愛読くださいませ！

手取り14万円の年収はいくら？

この記事では、

『手取り14万円の年収はいくらなのか』

について解説していきます。

結論、

手取り14万円でボーナス無しの場合、

年収は約210万円になります。

手取り14万円の年収＝約210万円

手取り14万円でボーナスが無い会社員の年収は、総支給額で約210万円になります。

年収はあくまでも税引き前の額面で表されるので、実際に手元に残るお金は210万円よりもかなり少なくなってしまいます。「ホリエモン」こと実業家の堀江貴文さんが「手取り14万、お前が終わってんだよ」というツイートをしたことで「手取り14万」という言葉が生まれました。年収210万と考えると、たしかに終わっているかもしれません。

　

手取り14万円の給料内訳

手取り14万円ボーナス無しで生活をしているサラリーマンの年収は、約210万円ということがわかりました。それでは、実際の月々の給料はどのようになっているのでしょうか？

手取り14万円で年収210万円の給料は、

額面でおよそ17万5000円になります。

　

支給額合計…約175,000円

手取り14万円でボーナス無しの会社員の場合、月々の支給額合計は約17万5000円になります。

日本の給料の平均は、おおよそ「総支給額＝自分の年齢」で表すことが出来ると言われています。手取り14万円で年収210万円の場合、額面が17万5000円なので「17.5歳」の平均給料ということになります。

控除額合計…約34,500円

手取り14万円で年収210万円の場合、月々の控除額は「約3万4500円」になります。

額面は17万5000円であるにもかかわらず、手取りは14万円になるので約3万5000円が給料から引かれていることになります。額面から約20％の控除があるため、17万5000円稼いでいたとしても、実際は手取り14万円になってしまうのです。

健康保険料…約9,200円

健康保険とは、けがや病気にといった事態に備えるための公的な医療保険制度になります。けがや病気以外にも、休業をせざるを得ない状況・出産・死亡といった状況にも備えています。

　

手取り14万円で年収210万円の場合、健康保険料として毎月約9,200円が給料から控除されます。

　

厚生年金…約16,500円

厚生年金とは、国民年金にさらに上乗せして支払うことで、年金支給額を増加させる制度です。年金を受け取る時は、国民年金と一緒に厚生年金も受け取ることになります。

　

手取り14万円で年収210万円の場合、厚生年金料として毎月約16,500円が給料から控除されます。

　

雇用保険…約500円

雇用保険とは、雇用保険法に基づく「失業」「雇用継続」といった事態に備える保険制度です。雇用が継続できなかった時に、条件を満たしていれば「失業給付金」を受け取ることができます。

　

手取り14万円で年収210万円の場合、雇用保険料として毎月約500円が給料から控除されます。

　

源泉所得税…約2,900円

所得税とは、１月１日から１２月３１日までの１年間で得た所得全てに対して算出される税金になります。所得に応じて税率は異なり、所得が増えれば増えるほど、所得税も増加します。

　　　

手取り14万円で年収210万円の場合、源泉所得税として毎月約2,900円が給料から控除されます。

　

住民税…約5,400円

住民税とは、都道府県や市町村に対して支払う税金の制度です。一年間で得た給料の合計額に応じて、翌年に納税する義務があります。

手取り14万円で年収210万円の場合、住民税として毎月約5,400円が給料から控除されます。

差引支給額…約140,500円

ここまで給料に対する控除額の内訳を解説してきました。額面だけみれば十分に生活できそうな金額でも、このような控除によって手取りは14万円にまで下がってしまいます。

　

ちなみに手取り14万円で年収210万円の場合、「健康保険」「厚生年金」「雇用保険」「所得税」「住民税」が引かれた結果、差引支給額は約14万500円になります。

年収を増やすおすすめの方法

手取り14万円の生活をしていると、「収入を増やしたい」「楽な生活をしたい」と感じることがあるのではないでしょうか。

手取り14万円で幸せに暮らせるようになったとしても、やはり収入が増えることに憧れを抱く人は多いと思います。ただ、「今の職場の居心地がいい」「転職する勇気が無い」と、転職を諦めてしまう人もいるのではないでしょうか。

　

私も手取り14万でも転職をしたくないという想いが強いため、現在は手取り14万円生活３年目に突入しています。しかし、そんな私でも自分の資産を少しずつ増やすことができるようになりました。

節約をする

手取り14万円でも家計管理をしっかり行いながら節約をすれば、将来的にも豊かに暮らすことは可能です。特に生活費9万円以下で生活をすることができれば、確実に毎月4万円程貯金をすることができます。

　

節約が最も優れているのは、「昇給で1万円を稼ぐ」よりも「節約で1万円貯金する」方が圧倒的に簡単な点です。

　

仕事の場合は１年間必死に頑張っても、見込める昇給額はせいぜい月1万円程度なのに対し、節約はやればやった分だけ貯金することができます。節約で貯金額を毎月1万円増やすのは、年収が12万円増えたことと同じ意味合いを持つのです。

投資をする

　

日本人はバブル崩壊で資産を大きく減らした人が多いため、「投資はギャンブルだ」というイメージがどうしても抜けない人がかなり多いです。

　

その一方、海外では投資は資産を増やすうえで当たり前の手段になっており、アメリカでは義務教育で投資について学ぶほどです。つまり、投資は正しい知識を持っていれば、長期にわたって資産を形成できる手段になるのです。

　

貯金ゼロから始めるオススメ投資

投資初心者にとって、投資家の第一歩を踏み出すことにかなり不安を感じると思います。私自身は初めは不安な気持ちが大きく、なかなか投資に手を出すことができませんでした。

　

しかし、ある時資金０円から投資を始めるチャンスがあることを知り、そのキャンペーンで株をゲットすることができたため、投資を始めるという一歩を踏み出すことができました。

　

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